地球環境は安定期から活動期に移りつつあるという。
それを人間という生物がどうも後押しをしているようである。
人口増が最良の選択だという成長経済学がこれを推進している。
極地の氷が溶け始め、これまでなかったところに地震が発生し、台風はやたらと凶暴化している。
地球環境に重大な変化が発生していることは確かである。
人口増に伴って発生した負荷が自然環境のストレスになっているのかもしれない。
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AFPBB News 9月16日(金)8時7分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160916-00010000-afpbbnewsv-int
スーパー台風で「月」吹き飛ぶ
… 中国南部、巨大風船が路上に
中国南部・福建（Fujian）省福州（Fuzhou）で、台風14号（アジア名：ムーランティ、Meranti）の上陸により月を模した巨大な風船が吹き飛ばされ、路上に転がり出る出来事があった。
巨大風船は次々と車に覆いかぶさり、バイクに乗った人があわてて逃げる場面も見られた。
国営メディアの報道によると、「スーパー台風」に発達して同国に上陸した台風14号の影響で、同市では風速約47メートルの猛烈な風が吹いていた。
国営テレビが放送した動画には、この巨大風船が交通量の多い市内を転がっていく様子が映っている。
AFPの取材では、この「月」がどこから来たのか、また最終的にどうなったのかは確認できなかった。
国営新華社（Xinhua）通信は台風14号について、同国で
気象観測の記録が始まった1949年以降の67年間に同省を襲った中でも最も勢力の強い台風だったと伝えている。
台風14号はこれに先立つ14日、台湾南端の沖合を通過。
同地ではここ21年間で観測された中で最も激しい風が吹き荒れ、1人が死亡、38人が負傷した。
(c)AFPBB News
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Record china配信日時：2016年9月16日(金) 10時10分
http://www.recordchina.co.jp/a150533.html
中国に上陸のスーパー台風、
ここ67年で最強
＝35万本の木がなぎ倒され、死傷者も―福建省
2016年9月15日、中国に上陸した台風14号は猛威を振るい死傷者が出るなど大きな被害を出した。
京華時報によると、福建省上陸時、台風の中心付近の最大風速は48メートルに達し、
1949年以降最強の台風となった。
台風14号は15日未明に福建省アモイに上陸し、至る所で冠水が見られ、街路樹35万本がなぎ倒された。
台風により数万人が避難し、多数の死傷者も報告されている。
台風14号はすでに熱帯低気圧に変わったが、福建省や広東省、江蘇省など8の省で強風や大雨が続いており、当局は勢力を強めながら北上している台風16号も含め､警戒を続けている。
』
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Record china配信日時：2016年9月16日(金) 11時50分
http://www.recordchina.co.jp/a150541.html
鹿児島が危ない！
桜島が30年以内に大噴火、
川内原発への影響に懸念―海外メディア
2016年9月15日、中国新聞網は海外メディアの報道を引用し、日本の活火山で30年以内に噴火する可能性がある火山もあると伝えた。
報道ではブリストル大学の研究を紹介。
それによると、鹿児島県・桜島の噴火の可能性が高まっており、それによる脅威も強まっている。
1914年の大噴火では30人余りの人が犠牲となり、行方不明者も20人を超えた。
研究者は桜島の溶岩の堆積状況から、桜島は噴火の可能性が高い火山の1つと見ており今後30年以内に大噴火するとみている。
さらに、桜島の50キロ圏内には川内原発があり、噴火した場合川内原発の影響が懸念される。
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Record china配信日時：2016年9月16日(金) 11時50分
http://www.recordchina.co.jp/a150541.html
鹿児島が危ない！
桜島が30年以内に大噴火、
川内原発への影響に懸念―海外メディア
2016年9月15日、中国新聞網は海外メディアの報道を引用し、日本の活火山で30年以内に噴火する可能性がある火山もあると伝えた。
報道ではブリストル大学の研究を紹介。
それによると、鹿児島県・桜島の噴火の可能性が高まっており、それによる脅威も強まっている。
1914年の大噴火では30人余りの人が犠牲となり、行方不明者も20人を超えた。
研究者は桜島の溶岩の堆積状況から、桜島は噴火の可能性が高い火山の1つと見ており今後30年以内に大噴火するとみている。
さらに、桜島の50キロ圏内には川内原発があり、噴火した場合川内原発の影響が懸念される。
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朝日新聞デジタル 9月23日(金)22時52分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160923-00000084-asahi-soci
今世紀末、温暖化で雪減っても一部で豪雪は増 気象庁
●２１世紀末、大雪が増える地域
地球温暖化が進むと、今世紀末ごろの降雪量は減る一方、北海道や北陸の内陸部では大雪の頻度と規模が増える可能性が高い、とする研究成果を２３日、気象庁気象研究所が発表した。
大気中の水蒸気量が増え、冬型の気圧配置になると日本海上で雪雲の帯が発達しやすくなるのが理由という。
気象研が行った精密なシミュレーション実験によると、
２０８０年から２１００年ごろに気温が今より年平均約３度上昇した場合、
日本列島全域で冬季の積算降雪量は減少。
だが、１０年に１度クラスの大雪に限ると、主に新潟、石川、富山各県の内陸部や長野・岐阜両県の一部、北海道の内陸部で、頻度と１日あたりの降雪量が増えることが判明した。
例えば、豪雪地帯で知られる新潟県津南町付近では、現在１０年に１度規模の降雪が４～５年おきに発生する、との予測になったという。
温暖化した場合、
★．日本海の海面温度が上昇し、水蒸気量が増加。
★．ユーラシア大陸から吹く冷たい風が日本海で合流してできる空気の集まり「日本海寒帯気団収束帯」の勢力が強くなり、沿岸部で雨になるが、気温が低い地域で大雪になる
という。
★．北海道は、温暖化が進んでも冬季の気温が十分低い
ことも一因になる、という。
気象研の川瀬宏明研究官は
「全体的に降雪量は減るが、地域によっては豪雪への備えが必要になるだろう」
と話す。
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